R6年度教育拠点共同利用公募情報

 

単位認定を伴う実習であれば、どの大学(短大・大学院修士課程)でも利用できます。詳細は問い合わせ先にご相談下さい。


R6年度 次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点

 東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター(以下、センター)は、令和3年度より第三期の教育関係共同利用拠点に認定されています。第三期の課題「次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点」では、令和6年度もセンターをより多くの機関の方々に有効に利用していただくため、共同利用教育活動を募集致します。本公募によって、次年度の利用計画を早い段階で把握・調整し、円滑かつ有効なセンター利用を目指しておりますので、ご理解、ご協力をお願い致します。本公募は、申請校(機関)の単位を伴う共同利用申請を優先致します。
本公募終了後も、引き続き通常の利用申請は随時受け付けていきますが、本公募申請を優先的に取り扱うため、日程等はご希望に添えない場合があります。
特に、夏季(7月後半-9月)は混雑が予想されますので、現時点で令和6年度にセンターを利用することが決定している場合は、本公募に申請されることをお勧めいたします。
共同利用に応募される際は、センターウェブサイトでセンターの新型コロナウイルス感染症感染防止策と外部利用受入状況をご確認ください。利用の際は、センターの感染防止対策にご協力をお願いします。
本公募は主に以下の3項目について、教育活動支援を行います。また、これ以外の教育活動の提案も受け付け、活動内容に応じた支援を提供しますので、随時ご相談下さい。

共同利用教育活動
① 臨海実習・授業等
大学における臨海実習、授業の一環としておこなう野外活動等の教育活動(実習授業の中の一部でも可能)です。センター施設、設備の提供に加え、ご相談に応じてセンター教員による指導を提供することも可能です。
※ 毎年の拠点実績報告書で他大学利用に関してシラバスのコピー添付が求められる様になったため、実習利用の場合はシラバスへのセンター利用の明記についてご協力をお願いいたします(例:本実習については、東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センターを利用する)。
② 卒業論文・修士・博士論文作成のための研究等
指導教員が学生を引率しての利用及び学生のみでの利用、ともに受け付けます。いずれの場合も指導教員による申請が必要です。
③ セミナー、研究集会等
申請方法は②と同様です。

共同利用による施設利用の場合、光熱水道料金等の施設経費、宿泊費はセンター負担とします。実習滞在時の利用者経費は食事提供費(食事関連賄い料を含む)とクリーニング代のみとなる予定です。昨今の原材料費の高騰に伴う経費増大を鑑み、令和5年度より食事提供費(食事関連賄い料を含む)の値上げをしておりますので、どうぞご了承くださいますようお願い致します。また、センター利用時の機器及び消耗品についてはできる限り提供を致します。機器や消耗品を希望される方は、申請書の「3.共同利用の内容、③その他付記する事項」欄に、希望する品目の内訳を具体的にご記入下さい。

共同利用申請の手続き
(1)提出書類
申請書(様式1)に必要事項を記入し、メールに電子ファイルを添付してお送りください。Faxまたは郵送でも構いません。

(2)申請書提出期限と採択結果発表
申請書の提出締切日は、令和5年12月15日(金)正午と致します。 (Fax、郵送の場合も同様とします)。
申請書は、令和6年1月のセンター共同利用協議会にて審査します。採択結果は、令和6年1月末にメール(あるいはFax、郵送)にてお知らせする予定です。

(3)提出先および問い合わせ先
E-mail: asamushi@grp.tohoku.ac.jp
〒 039-3501 青森県青森市大字浅虫字坂本9番地 
東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター・事務室
TEL: 017-752-3388
Fax: 017-752-2765
メールにて提出される場合、件名と申請書ファイル名を「R6公募利用申請(大学名・利用代表者氏名(複数件申請される場合は通し番号をふってください))」とし、Faxの場合はメールの場合と同様の件名とし、郵送の場合は「R6公募利用申請書在中」と記載してください。

(4)報告書の提出
申請課題が採択された利用代表者は、教育活動終了後、令和7年3月31日までに報告書(様式2)の提出が必要となります。共同利用の成果を何らかの形で公表する場合には「次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点」を利用した旨を明記し、当該資料の提出をお願いいたします。

(5)参考:施設所属常駐教員の研究内容および共同利用施設・設備(一部抜粋)

利用可能デジタルコンテンツ
実習室での実習生の密集の回避、事前・事後学習を目的に、センターではデジタルコンテンツ(動画資料など)を用意しております。デジタルコンテンツについては、センター教員にお問い合わせください。
ダイジェスト動画URL:http://www.biology.tohoku.ac.jp/lab-www/asamushi/textbooks.html

本館(研究教育棟)
学生実習室:通常32名(最大40名)
実習室設備:淡水・海水流し、生海水、ろ過海水、インキュベーター、冷凍冷蔵庫、ビデオプロジェクター、スクリーン
講義兼会議室:通常24名、ビデオプロジェクター、スクリーン
図書室:生物図鑑等、閲覧及び資料整理用机
潜水準備室:利用には免許およびセンター長の許可が必要(必要機材は各自準備すること)
工作室:作業台、旋盤、グラインダー、電動ドリル等
船舶:うとうIII(9.32 m、300馬力、定員17名)

宿泊施設
宿泊定員(洋室4、和室2、バリアフリー室1):定員40名
食 堂 :定員38名
その他の設備:シャワー室(6人用1室)・浴室(4人用1室)、トイレ、バリアフリートイレ、洗面所、洗濯機、乾燥機
他に長期滞在者用宿泊棟(洋室2、和室1)

インターネット
本館、宿泊施設(無線LANでのネット接続が可能)

R5年度教育拠点共同利用公募情報

 

単位認定を伴う実習であれば、どの大学(短大・大学院修士課程)でも利用できます。詳細は問い合わせ先にご相談下さい。


R5年度 次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点

 東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター(以下、センター)は、令和3年度より第三期の教育関係共同利用拠点に認定されています。第三期の課題「次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点」では、令和5年度もセンターをより多くの機関の方々に有効に利用していただくため、共同利用教育活動を募集致します。本公募によって、次年度の利用計画を早い段階で把握・調整し、円滑かつ有効なセンター利用を目指しておりますので、ご理解、ご協力をお願い致します。本公募は、申請校(機関)の単位を伴う共同利用申請を優先致します。
本公募終了後も、引き続き通常の利用申請は随時受け付けていきますが、本公募申請を優先的に取り扱うため、日程等はご希望に添えない場合があります。
特に、夏季(7月後半-9月)は混雑が予想されますので、現時点で令和5年度にセンターを利用することが決定している場合は、本公募に申請されることをお勧めいたします。
近隣地域等での新型コロナウイルス感染症感染拡大や集団感染などが発生し、浅虫センター感染防止対策管理委員会が、実施中あるいは予定されている共同利用に対して、停止・中止を要請する場合がありますことをご理解願います。共同利用に応募される際は、センターウェブサイトで、現時点でのセンターの新型コロナウイルス感染症感染防止策と外部利用受入状況、および要領記載の「(5)共同利用施設・設備」の本館、宿泊施設の項を参考にしてください。ただし、利用条件は、感染状況により刻々と変わる可能性があることを申し添えます。
本公募は主に以下の3項目について、教育活動支援を行います。また、これ以外の教育活動の提案も受け付け、活動内容に応じた支援を提供しますので、随時ご相談下さい。

共同利用教育活動
① 臨海実習・授業等
大学における臨海実習、授業の一環としておこなう野外活動等の教育活動(実習授業の中の一部でも可能)です。センター施設、設備の提供に加え、ご相談に応じてセンター教員による指導を提供することも可能です。
② 卒業論文・修士論文作成のための研究等
指導教員が学生を引率しての利用及び学生のみでの利用、ともに受け付けます。いずれの場合も指導教員による申請が必要です。
③ セミナー、研究集会等
申請方法は②と同様です。

共同利用による施設利用の場合、光熱水道料金等の施設経費、宿泊費はセンター負担とします。実習滞在時の利用者経費は食事提供費とクリーニング代のみとなる予定です。昨今の原材料費の高騰やコロナ対策に伴う使い捨て食器の使用などによる経費増大を鑑み、令和5年度より食事提供費の値上げを検討しておりますので、どうぞご了承くださいます様お願い致します。またセンター利用時の機器及び消耗品については、できる限り提供を致します。機器や消耗品を希望される方は、申請書の「3.共同利用の内容、③その他付記する事項」欄に、希望する品目の内訳を具体的にご記入下さい。

共同利用申請の手続き
(1)提出書類
申請書(様式1)に必要事項を記入し、メールに電子ファイルを添付してお送りください。Faxまたは郵送でも構いません。

(2)申請書提出期限と採択結果発表
申請書の提出締切日は、令和4年12月12日(月)正午と致します。 (Fax、郵送の場合も同様とします)。
申請書は、令和5年1月のセンター共同利用協議会にて審査します。採択結果は、令和5年1月末にメール(あるいはFax、郵送)にてお知らせする予定です。

(3)提出先および問い合わせ先
E-mail: asamushi@grp.tohoku.ac.jp
〒 039-3501 青森県青森市大字浅虫字坂本9番地 
東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター・事務室
TEL: 017-752-3388
Fax: 017-752-2765
メールにて提出される場合、件名と申請書ファイル名を「R5公募利用申請(大学名・利用代表者氏名(複数件申請される場合は通し番号をふってください))」とし、Faxの場合はメールの場合と同様の件名とし、郵送の場合は「R5公募利用申請書在中」と記載してください。

(4)報告書の提出
申請課題が採択された利用代表者は、教育活動終了後、令和6年3月31日までに報告書(様式2)の提出が必要となります。共同利用の成果を何らかの形で公表する場合には「次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点」を利用した旨を明記し、当該資料の提出をお願いいたします。

(5)参考:施設所属常駐教員の研究内容および共同利用施設・設備(一部抜粋)

利用可能デジタルコンテンツ
実習室での実習生の密集の回避、事前・事後学習を目的に、センターではデジタルコンテンツ(動画資料など)を用意しております。デジタルコンテンツについては、センター教員にお問い合わせください。
ダイジェスト動画URL:http://www.biology.tohoku.ac.jp/lab-www/asamushi/textbooks.html

本館(研究教育棟)
学生実習室:通常25名(最大40名)ですが、新型コロナウイルス感染症感染防止の観点から2022年11月現在実習室の最大利用人数を20名に制限しております。センターウェブサイトで詳細をご確認ください。
実習室設備:淡水・海水流し、生海水、ろ過海水、インキュベーター、冷凍冷蔵庫、ビデオプロジェクター、スクリーン。
講義兼会議室:通常20名(最大35名)(実習室同様利用人数に制限を設けております)、ビデオプロジェクター、スクリーン。
図書室:生物図鑑等、閲覧及び資料整理用机。
潜水準備室:免許を持ちセンター長の許可により利用、必要機材は各自準備すること。
工作室:作業台、旋盤、グラインダー、電動ドリル等
船舶:うとうIII(9.32 m、300馬力、定員17名)

宿泊施設
新型コロナウイルス感染症感染防止の観点から、2022年11月現在以下のとおり、宿泊施設の利用人数を制限しております。センターウェブサイトで詳細をご確認ください。
宿泊定員(洋室、和室、バリアフリー室):通常の定員は44名ですが、宿泊部屋に部屋間仕切りを設置し(4名相部屋4室、2名相部屋2室)、外部宿泊者の最大人数を20名に制限しております。
食 堂 :通常の定員は44名ですが、ソーシャルディスタンスを保つため、最大12名の利用としております。これを超える人数の利用の際は、交代制で食事を提供しております。
シャワー室(1室)・浴室(1室):通常それぞれを複数名同時利用することができますが、利用時は1名ずつでお願いしております。
その他の設備:談話室、トイレ、バリアフリートイレ、洗面所、洗濯機、乾燥機
他に長期滞在者用宿泊棟(洋室2、和室1)

インターネット
本館、学生用宿舎(無線LANでのネット接続が可能)

R4年度教育拠点共同利用公募情報

 

単位認定を伴う実習であれば、どの大学(短大・大学院修士課程)でも利用できます。詳細は問い合わせ先にご相談下さい。


R4年度 次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点

 東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター(以下、センター)は、令和3年度より第三期の教育関係共同利用拠点に認定されています。第三期の課題「次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点」では、令和4年度もセンターをより多くの機関の方々に有効に利用していただくため、共同利用教育活動を募集致します。本公募によって、次年度の利用計画を早い段階で把握・調整し、円滑かつ有効なセンター利用を目指しておりますので、ご理解、ご協力をお願い致します。本公募は、申請校(機関)の単位を伴う共同利用申請を優先致します。
本公募終了後も、引き続き通常の利用申請は随時受け付けていきますが、本公募申請を優先的に取り扱うため、日程等はご希望に添えない場合があります。
特に、夏季(7月後半-9月)は混雑が予想されますので、現時点で令和4年度にセンターを利用することが決定している場合は、本公募に申請されることをお勧めいたします。また7月前半(7月1日から7日(予定))に国際実習を開催するため、この前後の日程のご利用についてはお問い合わせください。
近隣地域等での新型コロナウイルス感染症感染拡大や集団感染などが発生し、浅虫センター感染防止対策管理委員会が、実施中あるいは予定されている共同利用に対して、停止・中止を要請する場合がありますことをご理解願います。共同利用に応募される際は、センターウェブサイトで、現時点でのセンターの新型コロナウイルス感染症感染防止策と外部利用受入状況、および下記「(5)共同利用施設・設備」の本館、宿泊施設の項を参考にしてください。ただし、利用条件は、感染状況により刻々と変わる可能性があることを申し添えます。
本公募は主に以下の3項目について、教育活動支援を行います。また、これ以外の教育活動の提案も受け付け、活動内容に応じた支援を提供しますので、随時ご相談下さい。

共同利用教育活動
① 臨海実習・授業等
大学における臨海実習、授業の一環としておこなう野外活動等の教育活動(実習授業の中の一部でも可能)です。センター施設、設備の提供に加え、ご相談に応じてセンター教員による指導を提供することも可能です。
② 卒業論文・修士論文作成のための研究等
指導教員が学生を引率しての利用及び学生のみでの利用、ともに受け付けます。いずれの場合も指導教員による申請が必要です。
③ セミナー、研究集会等
申請方法は②と同様です。

共同利用による施設利用の場合、光熱水道料金等の施設経費、宿泊費はセンター負担とします。実習滞在時の利用者経費は食事提供費とクリーニング代のみとなる予定です。またセンター利用時の機器及び消耗品については、できる限り提供を致します。機器や消耗品を希望される方は、申請書の「3.共同利用の内容、③その他付記する事項」欄に、希望する品目の内訳を具体的にご記入下さい。

共同利用申請の手続き
(1)提出書類
申請書(様式1)に必要事項を記入し、メールに電子ファイルを添付してお送りください。Faxまたは郵送でも構いません。

(2)申請書提出期限と採択結果発表
申請書の提出締切日は、令和3年12月13日(月)正午と致します。 (Fax、郵送の場合も同様とします)。
申請書は、令和4年1月のセンター共同利用協議会にて審査します。採択結果は、令和4年1月末にメール(あるいはFax、郵送)にてお知らせする予定です。

(3)提出先および問い合わせ先
E-mail: asamushi@grp.tohoku.ac.jp
〒 039-3501 青森県青森市大字浅虫字坂本9番地 
東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター・事務室
TEL: 017-752-3388
Fax: 017-752-2765
メールにて提出される場合、件名と申請書ファイル名を「R4公募利用申請(大学名・利用代表者氏名(複数件申請される場合は通し番号をふってください))」とし、Faxの場合はメールの場合と同様の件名とし、郵送の場合は「R4公募利用申請書在中」と記載してください。

(4)報告書の提出
申請課題が採択された利用代表者は、教育活動終了後、令和5年3月31日までに報告書(様式2)の提出が必要となります。共同利用の成果を何らかの形で公表する場合には「次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点」を利用した旨を明記し、当該資料の提出をお願いいたします。

(5)参考:施設所属常駐教員の研究内容および共同利用施設・設備(一部抜粋)

利用可能デジタルコンテンツ
実習室での実習生の密集の回避、事前・事後学習を目的に、センターではデジタルコンテンツ(動画資料など)を用意しております。デジタルコンテンツについては、センター受け入れ教員にお問い合わせください。
ダイジェスト動画URL:http://www.biology.tohoku.ac.jp/lab-www/asamushi/textbooks.html

本館(研究教育棟)
学生実習室:通常25名(最大40名)ですが、新型コロナウイルス感染症感染防止の観点から2021年11月現在実習室の最大利用人数を16名に制限しております。センターウェブサイトで詳細をご確認ください。
実習室設備:淡水・海水流し、生海水、ろ過海水、インキュベーター、冷凍冷蔵庫、ビデオプロジェクター、スクリーン。
講義兼会議室:通常20名(最大35名)(実習室同様利用人数に制限を設けております)、ビデオプロジェクター、スクリーン。
図書室:生物図鑑等、閲覧及び資料整理用机。
潜水準備室:免許を持ちセンター長の許可により利用、必要機材は各自準備すること。
工作室:作業台、旋盤、グラインダー、電動ドリル等
船舶:うとうIII(9.32 m、300馬力、定員17名)

宿泊施設
新型コロナウイルス感染症感染防止の観点から、2021年11月現在以下のとおり、宿泊施設の利用人数を制限しております。センターウェブサイトで詳細をご確認ください。
宿泊定員(洋室、和室、バリアフリー室):通常の定員は44名ですが、宿泊部屋に部屋間仕切りを設置し1部屋2名とし、外部宿泊者の最大人数を12名に制限しております。
食 堂 :通常の定員は44名ですが、ソーシャルディスタンスを保つため、最大10名の利用としております。これを超える人数の利用の際は、交代制で食事を提供しております。
シャワー室(1室)・浴室(1室):通常それぞれを複数名同時利用することができますが、利用時は1名ずつでお願いしております。
その他の設備:談話室、トイレ、バリアフリートイレ、洗面所、洗濯機、乾燥機
他に長期滞在者用宿泊棟(洋室2、和室1)

インターネット
本館、学生用宿舎(無線LANでのネット接続が可能)

R3年度教育拠点共同利用公募情報

 

単位認定を伴う実習であれば、どの大学(短大・大学院修士課程)でも利用できます。
詳細は問い合わせ先にご相談下さい。

R3年度 次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点

 東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター(以下、センター)は 、 令和 3 年度 より第三期の 教育関係共同利用拠点に認定されます。第三期の課題「 次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点 」では、令和3年度もセンターをより多くの 機関の方々に有効に利用していただくため、 共同利用教育活動を募集致します 。本公募によって、次年度の利用計画を早い段階で把握・調整し、円滑かつ有効なセンター利用を目指しておりますので、ご理解、ご協力をお願い致します。本公募は、申請校(機関)の単位を伴う共同利用申請を優先致します。
本公募終了後も、引き続き通常の利用申請は随時受け付けていきますが 、 本公募申請を優先的に取り扱うため、日程等はご希望に添えない場合があります。
特に、夏季(7月後半-9月)は混雑が予想されますので、現時点で令和3年度にセンターを利用することが決定している場合は、本公募に申請されることをお勧めいたします 。
また7月前半に国際実習を開催予定のため、7 月前半の利用については日程の調整をお願いする可能性があります。
近隣地域等での新型コロナウイルス感染症感染拡大や集団感染などが発生し 、浅虫センター感染防止対策管理委員会が、 実施中あるいは予定されている共同利用に対して 、停止・中止を要請する場合がありますことをご理解願います。共同利用に応募される際は、センターウェブサイトで 、現時点でのセンターの新型コロナウイルス感染症感染防止策と外部利用受入状況 、および下記「(5)共同利用施設・設備」の本館、宿泊施設の項 を参考にしてください。 ただし、利用条件は、感染状況により刻々と変わる可能性があることを申し添えます。

本公募は主に以下の3項目 について、教育活動支援を行います。また、これ以外の教育活動の提案も受け付け、活動内容に応じた支援を提供しますので、随時ご相談下さい 。
共同利用教育活動
① 臨海実習・授業等
大学における臨海実習、授業の一環としておこなう野外活動等の教育活動(実習授業の中の一部でも 可能)です 。センター施設、設備の提供に加え、 ご相談に応じてセンター教員による指導を提供することも可能です 。
② 卒業論文・修士論文作成のための研究等指導教員が学生を引率しての利用及び学生のみでの利用、ともに受け付けます。いずれの場合も指導教員による申請が必要です。
③ セミナー、研究集会等
申請方法は②と同様です。

共同利用による施設利用の場合、 光熱水道料金等の施設経費、宿泊費はセンター負担とします。 実習滞在時の利用者経費は食事提供費とクリーニング代のみとなる予定です。またセンター利用時の機器及び消耗品 については、できる限り提供を致します。機器や消耗品を希望される方は、申請書の「 3 .共同利用の内容、 ③その他付記する事項 」欄に、希望する品目の内訳を具体的にご記入下さい。

共同 利用申請の手続き
(1)提出書類
申請書(様式1)に必要事項を記入し、 メール に電子ファイルを 添付 して お送りください。
Faxまたは郵送でも構いません。

(2)申請書提出期限と採択結果発表
申請書の提出締切日は、令和2年12月14日(月)正午と致します。 (Fax、郵送の場合も同様としますとします)。
申請書は、令和3年1月のセンター共同利用協議会にて審査審査します。採択結果は、令和3年1月末にメール(あるいはFax、郵送)にてお知らせする予定です。

(3)提出先および問い合わせ先
E-mail: asamushi(a)grp.tohoku.ac.jp
〒 039-3501
青森県青森市大字浅虫字坂本9番地
東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター・事務室
TEL: 017-752-3388
Fax: 017-752-2765
メールにて提出されるにて提出される場合、件名申請書ファイル名を「R3公募利用申請(大学名・・利利用代表者氏名(複数件申請される場合は通し番号をふってください)」とし、Faxの場合はメールの場合と同様の件名とし、郵送の場合は「R3公募利用申請書在中」と記載してください。

(4)報告書の提出
申請課題が採択された利用代表者は、教育活動終了後、令和4年3月31日までに報告書(様式2)の提出が必要となります。共同利用の成果を何らかの形で公表する場合には「次世代の海洋人材を育む多様な海洋生物学教育推進拠点」を利用した旨を明記し、当該資料の提出提出をお願いいたします。

(5)参考:施設所属常駐教員の研究内容および共同利用施設・設備(一部抜粋)
利用可能デジタルコンテンツ
実習室での実習生の密集の回避、事前・事後学習を目的に、センターではデジタルコンテンツ(動画資料など)を用意しております。デジタルコンテンツについては、センター受け入れ教員にお問い合わせください。
本館(研究教育棟)
学生実習室:通常25名(最大40名)ですが、新型コロナウイルス感染症感染防止の観点から2020年年11月現在実習室の最大利用人数を16名に制限しております。センターウェブサイトで詳細をご確認く詳細をご確認ください。
講義兼会議室:通常20名(最大35名)(実習室同様利用人数に制限を設けております)、ビデオプロジェクター、スクリーン。

宿泊施設
新型コロナウイルス感染症感染防止の観点から、2020年11月現在以下のとおり、宿泊施設の利用人数を制限しております。センターウェブサイトで詳細をご確認ください。
宿泊定員(洋室、和室、バリアフリー室):通常の定員は44名ですが、1部屋1名ルールにより、外部宿泊者の最大人数を5名に制限しております。ただし、宿泊部屋に部屋間仕切りを設置するなどして2021年度までに最大宿泊定員を少なくとも倍増する予定です。
食 堂:通常の定員は44名ですが、ソーシャルディスタンスを保つため、最大8名の利用としております。これを超える人数の利用の際は、交代制で食事を提供しております。
シャワー室(1室)・浴室(1室):通常それぞれを複数名同時利用することができますが、利用時は用1名ずつでお願いしております。
その他の設備:談話室、トイレ、バリアフリートイレ、洗面所、洗濯機、乾燥機
他に長期滞在者用宿泊棟(洋室2、和室1))

インターネット:本館、学生用宿舎(無線LANでのネット接続が可能)

R2年度教育拠点共同利用公募情報

 

単位認定を伴う実習であれば、どの大学(短大・大学院修士課程)でも利用できます。
詳細は問い合わせ先にご相談下さい。

R2年度 海洋生物を活用した多元的グローバル教育推進共同利用拠点

 東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター(以下、センター)は、平成28年度より第二期の教育関係共同利用拠点に認定されています。第二期の課題「海洋生物を活用した多元的グローバル教育推進共同利用拠点」では、令和2年度もセンターをより多くの機関の方々に有効に利用していただくため、共同利用教育活動を募集致します。本公募によって、次年度の利用計画を早い段階で把握・調整し、円滑かつ有効なセンター利用を目指しておりますので、ご理解、ご協力をお願い致します。本公募は、申請校(機関)の単位を伴う共同利用申請を優先致します。
本公募終了後も、引き続き通常の利用申請は随時受け付けていきますが、本公募申請を優先的に取り扱うため、日程等はご希望に添えない場合があります。
 特に夏季(7月後半ー9月)は混雑が予想されますので、現時点で令和2年度にセンターを利用することが決定している場合は、本公募に申請されることをお勧めします。
 本公募は主に以下の3項目について、教育活動支援を行います。また、これ以外の教育活動の提案も受け付け、活動内容に応じた支援を提供しますので、随時ご相談下さい。

共同利用教育活動
① 臨海実習・授業等
大学における臨海実習、授業の一環としておこなう野外活動等の教育活動(実習授業の中の一部でも可能)です。センター施設、設備の提供に加え、ご相談に応じてセンター教員による指導を提供することも可能です。

② 卒業論文・修士論文作成のための研究等
指導教員が学生を引率しての利用及び学生のみでの利用、ともに受け付けます。いずれの場合も指導教員による申請が必要です。

③ セミナー、研究集会等
申請方法は②と同様です。

共同利用による施設利用の場合、光熱水道料金等の施設経費、宿泊費はセンター負担とします。実習滞在時の利用者経費は食事提供費とクリーニング代のみとなる予定です。またセンター利用時の機器及び消耗品については、できる限り提供を致します。機器や消耗品を希望される方は、申請書の「3.共同利用の内容、③その他付記する事項」欄に、希望する品目の内訳を具体的にご記入下さい。


共同利用申請の手続き
(1)提出書類
申請書(様式1)に必要事項を記入し、メールに電子ファイルを添付してお送りください。Faxまたは郵送でも構いません。

(2)申請書提出期限と採択結果発表
申請書の提出締切日は、令和元年12月16日(月)正午と致します。 (Fax、郵送の場合も同様とします)。
申請書は、令和2年1月のセンター共同利用協議会にて審査します。採択結果は、令和2年1月末にメール(あるいはFax、郵送)にてお知らせする予定です。

(3)提出先および問い合わせ先
E-mail: asamushi(at)grp.tohoku.ac.jp
〒 039-3501 青森県青森市大字浅虫字坂本9番地 
東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター・事務室
TEL: 017-752-3388
Fax: 017-752-2765
メールにて提出される場合、件名と申請ファイル名を「R2公募利用申請(大学名・利用代表者指名(複数件申請される場合は通し番号をふってください))」とし、Faxの場合はメールの場合と同様の件名とし、郵送の場合は「R2公募利用申請書在中」と記載してください。

(4)報告書の提出
申請課題が採択された利用代表者は、教育活動終了後、令和3年3月31日までに報告書(様式2)の提出が必要となります。共同利用の成果を何らかの形で公表する場合には「海洋生物を活用した多元的グローバル教育推進共同利用拠点」を利用した旨を明記し、当該資料の提出をお願いいたします。


(5)参考:施設所属常駐教員の研究内容および共同利用施設・設備

H31年度教育拠点共同利用公募情報(締め切りました)

単位認定を伴う実習であれば、どの大学(短大・大学院修士課程)でも利用できます。詳細は問い合わせ先にご相談下さい。

H31年度 海洋生物を活用した多元的グローバル教育推進共同利用拠点


東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター(以下、センター)は、平成28年度より第二期の教育関係共同利用拠点に認定されています。第二期の課題「海洋生物を活用した多元的グローバル教育推進共同利用拠点」では、令和2年度もセンターをより多くの機関の方々に有効に利用していただくため、共同利用教育活動を募集致します。本公募によって、次年度の利用計画を早い段階で把握・調整し、円滑かつ有効なセンター利用を目指しておりますので、ご理解、ご協力をお願い致します。本公募は、申請校(機関)の単位を伴う共同利用申請を優先致します。本公募終了後も、引き続き通常の利用申請は随時受け付けていきますが、本公募申請を優先的に取り扱うため、日程等はご希望に添えない場合があります。 特に夏季(7月後半ー9月)は混雑が予想されますので、現時点で令和2年度にセンターを利用することが決定している場合は、本公募に申請されることをお勧めします。 本公募は主に以下の3項目について、教育活動支援を行います。また、これ以外の教育活動の提案も受け付け、活動内容に応じた支援を提供しますので、随時ご相談下さい。

共同利用教育活動

① 臨海実習・授業等
大学における臨海実習、授業の一環としておこなう野外活動等の教育活動(実習授業の中の一部でも可能)です。センター施設、設備の提供に加え、ご相談に応じてセンター教員による指導を提供することも可能です。

② 卒業論文・修士論文作成のための研究等
指導教員が学生を引率しての利用及び学生のみでの利用、ともに受け付けます。いずれの場合も指導教員による申請が必要です。

③ セミナー、研究集会等
申請方法は②と同様です。

共同利用による施設利用の場合、光熱水道料金等の施設経費、宿泊費はセンター負担とします。実習滞在時の利用者経費は食事提供費とクリーニング代のみとなる予定です。またセンター利用時の機器及び消耗品については、できる限り提供を致します。機器や消耗品を希望される方は、申請書の「3.共同利用の内容、③その他付記する事項」欄に、希望する品目の内訳を具体的にご記入下さい。

共同利用申請の手続き

(1)提出書類 申請書(様式1)に必要事項を記入し、メールに電子ファイルを添付してお送りください。Faxまたは郵送でも構いません。

(2)申請書提出期限と採択結果発表申請書の提出締切日は、平成30年12月17日(月)正午と致します。 (Fax、郵送の場合も同様とします)。

申請書は、平成30年12月のセンター共同利用協議会にて審査します。採択結果は、令和2年1月末にメール(あるいはFax、郵送)にてお知らせする予定です。

(3)提出先および問い合わせ先
E-mail: asamushi(at)grp.tohoku.ac.jp
〒 039-3501 青森県青森市大字浅虫字坂本9番地
東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター・事務室
TEL: 017-752-3388
Fax: 017-752-2765
メールおよびFaxにて提出される場合、件名を「H31公募利用申請」とし、郵送の場合は「R2公募利用申請書在中」と記載してください。

(4)報告書の提出申請課題が採択された利用代表者は、教育活動終了後、令和3年3月31日までに報告書(様式2)の提出が必要となります。共同利用の成果を何らかの形で公表する場合には「海洋生物を活用した多元的グローバル教育推進共同利用拠点」を利用した旨を明記し、当該資料の提出をお願いいたします。

(5)参考:施設所属常駐教員の研究内容および共同利用施設・設備

H30年度教育拠点共同利用公募情報(締め切りました)

単位認定を伴う実習であれば、どの大学(短大・大学院修士課程)でも利用できます。
詳細は問い合わせ先にご相談下さい。

平成30年度 海洋生物を活用した多元的グローバル教育推進共同利用拠点

 東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター(以下、センター)は、平成28年度より第二期の教育関係共同利用拠点に認定されています。第二期の課題「海洋生物を活用した多元的グローバル教育推進共同利用拠点」では、平成30年度もセンターをより多くの機関の方々に有効に利用していただくため、共同利用教育活動を募集致します。本公募によって、次年度の利用計画を早い段階で把握・調整し、円滑かつ有効なセンター利用を目指しておりますので、ご理解、ご協力をお願い致します。本公募は、申請校(機関)の単位を伴う共同利用申請を優先致します。
本公募終了後も、引き続き通常の利用申請は随時受け付けていきますが、本公募申請を優先的に取り扱うため、日程等はご希望に添えない場合があります。
特に、夏季(7月後半-9月)は混雑が予想されますので、現時点で平成30年度にセンターを利用することが決定している場合は、本公募に申請されることをお勧めいたします。

本公募は主に以下の3項目について、教育活動支援を行います。また、これ以外の教育活動の提案も受け付け、活動内容に応じた支援を提供しますので、随時ご相談下さい。

共同利用教育活動
① 臨海実習・授業等
学における臨海実習、授業の一環としておこなう野外活動等の教育活動(実習授業の中の一部でも可能)です。センター施設、設備の提供に加え、ご相談に応じてセンター教員による指導を提供することも可能です。

② 卒業論文・修士論文作成のための研究等
指導教員が学生を引率しての利用、学生のみでの利用、ともに受け付けます。いずれの場合も指導教員による申請が必要です。

③ セミナー、研究集会等
申請方法は②と同様です。

共同利用による施設利用の場合、光熱水道料金等の施設経費、宿泊費はセンター負担とします。実習滞在時の利用者経費は食事提供費とクリーニング代のみとなる予定です。またセンター利用時の機器及び消耗品については、できる限り提供を致します。機器や消耗品を希望される方は、申請書の「3.共同利用の内容、③その他付記する事項」欄に、希望する品目の内訳を具体的にご記入下さい。

共同利用申請の手続き
(1)提出書類
申請書に必要事項を記入し、メールに電子ファイルを添付してお送りください。Faxまたは郵送でも構いません。

(2)申請書提出期限と採択結果発表
申請書の提出締切日は、平成29年12月15日(金)と致します。 (Fax、郵送の場合も同様とします)。
申請書は、平成29年12月のセンター共同利用協議会にて審査します。採択結果は、平成30年1月末にメール(Faxあるいは郵送)にてお知らせする予定です。


(3)提出先および問い合わせ先E-mailLinkIcon
E-mail: asamushi@grp. (E-mailは @grp 以下に tohoku.ac.jp を付けてください。)
〒 039-3501 青森県青森市大字浅虫字坂本9番地 
東北大学大学院生命科学研究科附属浅虫海洋生物学教育研究センター・事務室
TEL: 017-752-3388
Fax: 017-752-2765
メールの場合、件名を「H30公募利用申請」とし、Faxまたは郵送の場合は「H30公募利用申請」在中と記載してください。

(4)報告書の提出
申請課題が採択された利用代表者は、教育活動終了後、平成31年3月31日までに報告書の提出が必要となります。共同利用の成果を何らかの形で公表する場合には「海洋生物を活用した多元的グローバル教育推進共同利用拠点」を利用した旨を明記し、当該資料の提出をお願いいたします。

(5)参考:施設所属常駐教員の研究内容および共同利用施設・設備